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江戸崎かぼちゃを食べる

2016/06/08 23:41
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日本の地理的表示保護制度に登録された「江戸崎か
ぼちゃ」を食べる。
1cmくらいにスライスし、フライパンでじっくり焼き、塩とバルサミコとオリーブオイルを振って食べる。
ほくほくとして、品のよい甘さ。

かぼちゃには当たりはずれがある(と私は思っている)が、ここのかぼちゃは安定しておいしいってことなのかな。

バルサミコ・ディ・モデナは欧州のPGI。
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日本が輸出する「農産物」の原料の多くは輸入農産物

2013/11/07 01:12
日本政府はいま、農林水産物・食品の輸出額を1兆円に倍増させる、という目標を掲げている。
農業者の所得を増やす手段の一つとして、あるいは農林水産業の国際競争力を高めることを示す指標として、この目標を掲げているようだ。

ひとつの指標としては意味があると思う。しかし、それを目標にするのは注意が必要だ。
いま輸出されている品目の多くは、日本の農業者が生産した農産物が原料ではない。

この資料によると、
http://www.maff.go.jp/j/shokusan/export/e_info/pdf/hinmoku_betsu_2012.pdf
2012年の輸出額は4497億円。
農産物が2680億円ということになっているが、実はみそ、醤油といった加工食品が多い。畜産物は、エサのほとんどが輸入品である。
国産の農産物由来が中心とみられる食品は、清酒90億、米7億円、青果物133億、緑茶51億円、そのほか合わせて、合計300億程度だ。残りは、おもに輸入した原料を国内で加工して輸出品にしているとみるべきだ。

したがって、仮に輸入農産物への関税措置を撤廃すれば(米とか麦とか乳製品とかだ)、それを原料として製造される食品の輸出は伸びる。
つまり政府は、国内の農業者の所得向上とは関係なく、輸入を増やすことによって、「農林水産物・食品」の輸出を増やすことができる。1兆円も達成できるのかもしれない。
しかし、それでは農業者の所得は増えず、農業の国際競争力が高まったことの指標にもならず、本末転倒だ。

水産物1196億円は、ホタテ189億をはじめ、大部分が日本の漁船が漁獲したもの、あるいは養殖したもののようだ。日本で漁獲された魚を中国やタイに原魚を輸出し、そこで切身やペットフードに加工され、日本に戻ってくる、といったものもあり、単純ではないのだが。

そこで提案なのだが、「農林水産物・食品」全体で指標にするだけでなく、、国内で生産される農産物・水産物やそれらが原材料の中心を占める加工品に絞って輸出額を算出し、指標にしてはどうだろうか。
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ホテルやレストランの食品表示偽装

2013/11/06 23:56
このところ、ホテルやレストランの食品表示偽装の発覚が続いている。
食品表示偽装は、2002年前後と2007-2008年ごろに大量に発覚した。それに続く発覚ブームである。この際、膿を出しきってほしい。

偽装していたことは、もちろんよろしくない。被害を受けた消費者に弁償するべきだ。「倍返し」くらいがよいかもしれない。偽装の対象になったブランド性のある食材の生産者にも、相手がはっきりしているならば、お詫びに弁償すべきだ。相手がはっきりしないなら、偽装して稼いだ分を、国かなにかに寄付したらよい。

一方で、経営者が並んでテレビカメラの前でお詫びしているのを見ると、なんだか暗い気持ちになる。
そういう、有名企業の経営者が謝る様子を視聴者に見せたいと、メディアの記者は思っているのだろうか。
謝る様子を見て、国民は溜飲を下げるのだろうか。

私は、どちらかというと、被害を受けた人・事業者に対して、弁償がされるのかが気になる。記者のみなさんには、そちらを取材してほしいなと思う。
そして、外食のみなさんには、私たちが消費者として食事をするときに、メニューに記載された食材に「たぶん嘘はないだろう」と思える状態にしてほしいな、と思う。
「どうせ嘘かもしれないから、安いのを選んでおこう」みたいな市場の一員にはなりたくない。


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おとうさんといっしょ

2013/01/29 06:24
NHKが4月から「おとうさんといっしょ」を始めるのだそうだ。
http://www.nhk.or.jp/kids/program/otousan.html

「おかあさんといっしょ」を見て育った、今は「おとうさん」の1人として、とても楽しみである。

だいたい、「おかあさんといっしょ」というネーミングは、母親が子どもと一緒にいることが多いことを前提にしており、ずっと前から時代遅れであった。
それに、食事の片づけや出勤準備をする時間帯に放送される「おかあさんといっしょ」は、子どもをテレビの前に置いておき、家事労働や身支度に集中できる、という機能性を持っている。それは、とても重宝するのだが、おかあさんと「いっしょ」じゃない、という矛盾もはらんでいる。

「おとうさんといっしょ」は日曜日の朝や土曜の夕方に放送されるとのことで、それならほんとうに子どもと親が一緒に見ることができそうである。

ネット上では、お父さん受けするキャスティングで話題が盛り上がっているようだが、私は単純に、親子の遊び・楽しみの提案を期待している。
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サラダ紫で作るナスの炒めもの

2012/09/19 02:29
一昨日、近所の八百屋でナスを買った。値段をよく覚えていないが、3個入って100円くらいだっただろうか。
それを今日、炒めて夕食のおかずにしようと思い、まな板にのせる。
包丁で切ってみると、なんだかふつうのナスと違う。小さいわりに重い。切ると、スカスカしておらず、みずみずしい。
もしや水ナスなのか? と思って袋を見ると、「サラダ紫」とある。出荷者(?)はJAよこすか葉山。サラダというからには生食向けなのかなと思って、切ったナスを生で食べてみると、いける。3切れくらい食べてから、やっぱり炒めものを作ることにする。

今日のナスの炒め物の作り方は、こんなふうだ。
 (1) ナスを乱切りにする。熱した油で2分くらい素揚げする。
 (2) 細切りした豚肉、それにみじん切りのネギとショウガを炒める。
 (3) (2)に(1)を加え、オイスターソースと醤油で味をつけ、水溶き片栗粉でからめる。
写真は撮り忘れた。

食べてみると、ナスがジューシーで、とてもおいしい。ふつうのナスだと、(1)の素揚げによって、クタっとしぼんだ形になるのだが、サラダ紫はそうはならない。乱切りのカドが立ったままで、なかに水分を残している。

それから、計ったわけではないのだが、素揚げによる油の吸収が、通常のナスより少ないのではないかと思う。
もしそうだとしたら、このサラダ紫、生食だけでなく、素揚げや炒め物も、とても向いていると言えるのではないかと思う。
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福島県産の米の全袋検査

2012/02/26 13:33
福島県が、平成24年産米の放射性物質のために、全袋検査を計画している。さらに、1袋ごとに、QRコードを利用して、検査情報を表示するのだそうだ。50億の予算を計上している。

手厚い検査と情報開示は、一消費者として望むところであるが、もっとよい方法はないものか、考えてみたい。
福島県の米の生産量は平成23年で35万6千トン。
この量に対して、もし50億で済むのであれば、費用は1.4円/kg。検査はもう何年か続けることになるだろうから、それも考えれば、もっと安いかもしれない。本当にこの50億によって消費者が福島県産の米を避けることをやめることができるのであれば、決して無駄ではない。

ただ、検査の費用は、50億では済まないだろう。この50億の内訳が示されていないが、検査にあたる人や、ベルトコンベア式の設備を設置する場所のコストは、きっと別だろう。
また、玄米を入れた袋を、検査機器のある場所に持ってこなければいけない。これは生産者の負担になるのだろうか。

35万6千トンをすべて1袋30kgの紙袋に入れると、約1200万袋。ものすごい数である。もっと減らせないものだろうか。
同じ田、同じ水で栽培された米であれば、あまりばらつきはないだろう。福島県の水田1筆あたりの面積がどれくらいかはわからないが、仮に30aと仮定し、反収600kgとすれば、20万筆、サンプル20万検体だ。うーん、これでもまだまだ多い。懸念の少ない地域については、同じ水系・同じ土壌・同じ栽培方法なら、1件でよいことにするとか、さらに合理化すべきだろう。カントリーエレベータに集荷され、数百トンという大きさのロットで計測できる場合もあるはずだ。
また、紙袋に入れて集荷した段階で検査するというのも、運ぶためのコストを生んでしまう。全国にある検査機関に検査を委託することも困難になってしまう。

例えばロットごとに1kg程度のサンプルを生産者から集め、検査してはどうだろうか。

仮に20万のサンプルを計測しなければならないとしても、仮に1検体10分、1時間で6検体を計測できたとして、20台をフル回転させれば、3ヶ月程度で(つまり年末までに)全ロットを計測できそうである。
そして、検査結果を生産者に知らせて、その該当するロットの紙袋に、QRコード入りのシールを表示してもらえればよい。農産物検査をするなら、そのときに表示してもよいだろう。
生産者には、ロット(例えば水田)ごとに区分管理してもらう必要が生まれるが、現状でも品種ごとの区分管理をしているので、それほど大きな追加の負担になるとは思わない。それにロット(水田)ごとの区分管理をせずに全袋検査をしたら、高い値が検出された場合に、どの水田に問題があるのかが分からず、翌年の対策に生かせない。

全袋検査ではなく、全ロット検査。いかがだろうか。
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TPPと戸別所得補償

2011/10/31 09:47
TPP交渉参加をめぐり、議論が沸騰している。
農林水産省が、無関税でも現在のレベルの国内農業を維持するために、戸別所得補償の予算があと3兆円必要だ、としている。負担を単純に割り勘すると、4人家族の家計なら、1年あたり約10万円の増税だ。
この負担は小さくない。しかし、価格支持を伴わない直接支払いならば、農家の所得を増やすというよりも、農家の出荷物の価格を引き下げる方向に作用する。
家計が支払う米、小麦、バター、砂糖、それらを原料とするさまざまな加工品の価格が下がる。結果的に、これらの価格の値下がりのメリットと、その3兆円の国民負担および関税収入の喪失とを比較すると、たいした差がないのではなかろうか。
副次効果もある。いま、食品工場の海外進出が続いているが、国内の農業生産が維持されれば、農業だけでなく食品製造業の国内での雇用を維持しやすくなる。また、主食への支出が多い家庭(例えば、うちのような、育ち盛りの子どもがいる家庭)ほど、値下げのメリットが大きい。
多くの国民、とくに都市部の勤労者は、戸別所得補償について、所得が都市勤労者から農家に移転させるものだと思い込んでいる。価格支持を伴う直接支払いなら、そのとおりなのだが、価格支持をしないならば(輸入品が安く入ってくるのだから、価格支持をしようがない)、上述のような消費者へのメリットがある。
こうした、戸別所得補償の効果を、国民に説明してほしいな、と思う。

そもそも、戸別所得補償という言葉が、農家の所得そのものを維持するのが目的であるかのような誤解を招く。おそらく、民主党が農家にそのように誤解させたいのだろうが、農業者は家族経営ばかりではないのだし、この際、別の呼び名にしたらよいと思う。

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